塾代がきつい…みんなどうしてる？家計の負担を減らす見直しポイント

「塾代がきつい」と感じている保護者の方は決して少なくありません。しかし、適切な情報と工夫があれば、子どもの学習機会を守りながら経済的負担を軽減することは可能です。

実際に、塾代助成制度を活用することで月額1万円の支援を受けられる自治体や、オンライン学習への切り替えで従来の10分の1のコストで質の高い教育を提供できる方法が存在します。重要なのは、諦めるのではなく、利用可能な選択肢を正しく把握することです。

この記事では、塾代負担に悩む保護者の皆様に向けて、公的支援制度の活用法から費用削減テクニックまで、実践的で具体的な解決策をお伝えします。

塾代負担の実態と「きつい」と感じる理由

「塾代がきつい」と感じる家庭が増えています。その背景には、教育費は上がり続けている一方で、収入がなかなか増えないという多くの家庭に共通する状況があります。まずは塾代の相場や負担が重くなっている理由を理解し、自分の家庭の状況を客観的に把握することが、解決への第一歩です。

中学生・高校生の塾代平均の実態

中学生の塾代平均は、集団指導で月額2万円から4万円、個別指導では月額3万円から7万円が相場となっています。特に中学3年生になると受験対策により費用が2割程度上昇し、年間40万円から60万円の負担となることも少なくありません。

高校生の塾代月平均はさらに高額で、大学受験を見据えた専門的な指導により月額5万円から10万円に達します。難関大学や医学部を目指す場合、年間100万円を超える教育費が必要になることもあり、多くの家庭で深刻な経済的負担となっています。

なぜ塾代負担が年々重くなっているのか

塾代負担が「きつい」と感じられる主な要因は、教育費の上昇ペースが家計収入の伸びを大幅に上回っていることです。過去20年間で教育費全体が上昇傾向にある一方、実質賃金はほぼ横ばいという状況が続いています。

さらに、受験競争の激化により、塾通いが「当たり前」になったことも一因です。文部科学省の「令和3年度子供の学習費調査」によると、中学3年生の約7割が何らかの学習塾に通っており、保護者にとって塾代は「選択的支出」から「必要経費」へと位置づけが変わっています。

物価高の影響も深刻です。食費や光熱費の上昇で家計の可処分所得が減る一方、教育費は削りにくいと感じる保護者も多く、「塾代がもったいない」という複雑な気持ちにつながっています。

他の家庭は塾代、どうやってやりくりしている？

実際の家庭では、塾代を捻出するためにさまざまな工夫をしているのが実情です。家族旅行を見送る、外食を減らす、親の小遣いを調整するなど、生活費を切り詰めてでも子どもの教育費を確保しようとする家庭は少なくありません。

また、兄弟姉妹がいる家庭では、上の子の塾代が家計を圧迫し、下の子の通塾や習い事の選択肢が限られるといった「家庭内での教育格差」が生じるケースもあります。

知っておきたい！塾代助成制度と自治体支援の活用法

塾代負担を軽減する方法として、まず検討したいのが自治体などの公的支援制度の活用です。制度があることを知らずに塾代を払い続けている家庭もありますが、条件が合えば毎月の負担を抑えられる可能性があります。

大阪市の塾代助成制度

大阪市の塾代助成制度（習い事・塾代助成事業）は、全国的に見ても支援が手厚い制度の一つです。市内在住の小学5年生から中学3年生を対象に、学校外教育にかかる費用を月額1万円を上限に助成しています。さらに2024年10月から所得制限が撤廃され、対象が広がりました。

助成制度の概要

• 支給額：月額最大1万円（年間最大12万円）
• 対象：大阪市内在住の小学5年生から中学3年生
• 所得制限：なし（2024年10月より撤廃）
• 利用方法：参画事業者での直接利用

申請は大阪市の専用サイトから行い、承認後は「塾代助成カード」が発行されます。このカードを参画している塾や習い事教室で提示することで、月額上限1万円まで費用が助成されます。

【出典】
大阪市習い事・塾代助成事業
https://www.juku-osaka.com/

東京都の教育支援制度

東京都では複数の支援制度を並行して実施しています。

018サポート

18歳以下の子どもがいる家庭に月額5,000円を支給する制度です。塾代に限定されませんが、教育費の一部として活用できます。所得制限はなく、申請も比較的簡単です。

受験生チャレンジ支援貸付事業

中学3年生と高校3年生を対象に、学習塾費用として最大30万円まで無利子で貸し付ける制度です。高校や大学に合格すれば返済が免除されるため、実質的な給付制度として機能します。

【出典】
東京都福祉局協議会「受験生チャレンジ支援貸付事業」
https://jukenchallenge.jp/project

その他の自治体支援制度

全国各地で独自の塾代助成制度が展開されています。

• 兵庫県明石市：中学生対象の学習支援
• 千葉県市川市：受験料支援事業補助金
• 福岡県：子どもの居場所づくり事業での学習支援

ここで紹介した以外にも、多くの自治体が独自の支援事業を実施しています。「塾代助成制度まとめ｜全国19自治体の支援内容・金額・申請方法を解説」では、全国の支援制度を網羅的に紹介していますので、お住まいの地域の制度を確認してみてください。

複数制度の併用で年間36万円の支援も

地域によっては複数の制度を併用できる場合があります。例えば東京都在住の場合、018サポートと受験生チャレンジ支援を同時に活用することで、年間最大36万円の支援を受けることが可能です。

これらの公的支援制度を適切に活用することで、塾代負担を大幅に軽減できます。まずは居住地域の制度を調べ、申請可能なものから順次手続きを進めることをお勧めします。

費用をかけにくい家庭でも利用できる学習支援

塾代の負担が大きくなり、通塾が難しいと感じる場合でも、自治体や地域が提供する学習支援を利用できることがあります。これらは必ずしも「塾代助成」という形ではありませんが、費用をかけずに学習環境を確保できる点が特徴です。

たとえば、文部科学省の「地域未来塾」をはじめ、公民館や図書館で行われる学習会、NPO法人が運営する無料塾、子ども食堂と連携した学習支援などが各地で実施されています。対象学年や実施内容は地域によって異なるため、市区町村の教育委員会や社会福祉協議会の案内を確認してみるとよいでしょう。

こうした支援は、塾に代わる恒常的な学習手段というよりも、「費用を抑えながら学習を継続するための選択肢」として活用するのがおすすめです。

【出典】
文部科学省「学校と地域でつくる学びの未来」
https://manabi-mirai.mext.go.jp/

みんな塾代どうしてる？多くの家庭が実践する費用削減テクニック

「塾代がもったいない」と感じながらも、子どもの学習機会は守りたいと考える保護者の方も多いのではないでしょうか。実は、多くの家庭で実践されている費用削減の工夫があります。塾の仕組みを理解し、計画的に取り組むことで、教育の質を保ちながら月額2〜3万円程度の負担軽減につながるケースもあります。大切なのは、家庭の状況に合わせて主体的に選び、定期的に見直していくことです。

受講科目の絞り込みで月額費用を半減

効果的な削減方法の一つが、受講科目の見直しです。たとえば、中学生の塾代が月額5万円程度かかっている場合でも、5科目すべてを受講するのではなく、苦手科目2科目に絞ることで、月額2万円前後まで抑えられるケースがあります。

受講科目の選択基準

• 学校のテストで平均点を下回る科目を優先
• 内申点への影響が大きい主要3科目（国語・数学・英語）から選択
• 得意科目は自習や無料教材で補完

季節講習の“必要な分だけ受講”で、年間の負担を抑えられることも

塾の仕組みを知っておくと、季節講習で提案される講座を「すべて受けるべきか」を冷静に判断しやすくなります。夏期講習では「全科目パック」など、まとまった講座数を勧められることもありますが、目的を絞って必要な単元だけ受講するだけでも学習効果が期待できます。

効果的な季節講習の活用法

• 苦手単元の復習に特化した講座を選ぶ
• 予習は自習や市販教材で補う
• 複数の塾の単発講座も含めて比較する

また、提案された内容をそのまま申し込むと、講座数によっては年間の出費が大きく膨らむケースもあります。申込前に、季節講習の相場感と「本当に必要な講座の選び方」を押さえておくと安心です。

塾のキャンペーン活用で初期費用を抑える

塾業界は競争が激しく、年間を通じてさまざまなキャンペーンが実施されています。これらを上手に活用することで、入塾時の初期費用を5万〜10万円程度抑えられるケースもあります。特に、新学期が始まる3月〜4月や、夏休み前の6月〜7月はキャンペーンが集中しやすい時期です。

主なキャンペーンの種類と活用法

• 入塾金無料キャンペーン：通常2万〜3万円かかる入塾金が免除される
• 初月授業料割引：1か月分が無料、または半額になるケースが多い
• 兄弟割引：2人目以降の授業料が20〜30％割引
• 友人紹介キャンペーン：紹介した側・入塾した側の双方に特典が付くことも

効果的に活用するコツは、複数の塾のキャンペーン内容や時期を比較することです。たとえば、A塾は入塾金無料、B塾は初月授業料無料など条件が異なるため、入塾タイミングを調整するだけでも初期費用を抑えやすくなります。

また、キャンペーン期間中でも、教材費や初期費用について相談できる場合もあります。気になる点は、入塾前の面談時に一度確認してみるとよいでしょう。

現在キャンペーンを実施している塾は、「割引・キャンペーンありの塾ランキング」から地域別に確認できます。入塾を検討する際の比較材料として活用してみてください。

塾への料金相談で、月々の負担を抑えられることも

塾も競争のある業界のため、状況によっては料金について相談できる場合があります。兄弟割引や紹介割引、成績に応じた特待生制度など、あらかじめ用意されている制度を確認することが大切です。

相談時のポイント

• 他塾の料金や条件を具体的に伝える
• 長期的に通塾する意思を示しつつ、家計状況を率直に説明する
• 成績や学習状況に応じた段階的な割引が可能か確認する

実際に、家計状況を正直に相談したことで、月額で1万円程度の割引につながったケースもあります。すべての塾で対応してもらえるわけではありませんが、建設的な相談であれば前向きに検討してもらえることもあります。

自習室と家庭学習を活かして授業数を見直す

塾の自習室を上手に活用することで、授業数を減らしつつ学習環境を確保する方法もあります。たとえば、授業数を見直すことで月々の授業料を抑え、その分を自習時間に充てることで、学習効果を維持できるケースもあります。

家庭学習を支える工夫

• 塾教材を使った復習スケジュールを立てる
• 無料の学習アプリや教育系YouTubeを補助的に活用する
• 定期的に理解度を確認し、学習方法を調整する

こうした取り組みを組み合わせることで、家庭によっては月額2〜3万円程度の負担軽減につながることもあります。重要なのは、子どもの学習状況を把握しながら、効果を確認して柔軟に見直していくことです。

EdTech活用で塾代を10分の1に！オンライン学習の賢い選び方

EdTech（教育テクノロジー）の進歩により、従来の塾代を大幅に抑えながら学習を続ける選択肢が広がっています。学年が上がるにつれて塾代が高くなり、「このまま通い続けるのは負担が大きい」と感じたとき、オンライン学習を取り入れることは現実的な見直し方法の一つです。

月額2,178円から始められる主要サービス

単純に安い手段へ切り替えることではなく、子どもの学習スタイルや目的に合った形で活用することが重要です。

オンライン学習サービスの例

• スタディサプリ：月額2,178円（小学4年生〜高校3年生対応）
• 進研ゼミ：月額6,980円〜（個別指導オプション付き）
• Z会：月額8,115円〜（難関校対策特化）

「うちの子にオンライン学習が合うか不安」という保護者の方は、下記の記事でオンライン学習サービスやオンライン塾の特徴・選び方を詳しく解説しています。無料体験の活用方法も紹介していますのでぜひ参考にしてください。

従来の塾との上手な併用方法

完全移行に不安がある場合は、段階的な併用から始めることをお勧めします。例えば、数学と英語は塾で個別指導を受け、理科と社会はオンライン学習で補完する方法です。これにより月額費用を3万円程度削減しながら、重要科目の指導は維持できます。

また、塾の季節講習をオンライン学習に置き換えることで、年間10万円から15万円の節約も可能です。夏期講習で8万円を支払う代わりに、オンライン学習で集中的に復習を行えば、同等以上の学習効果を得られます。

「安い塾は質が心配」と感じる保護者の方もいるかもしれませんが、料金が安くても実績のある塾は数多く存在します。「【料金比較】安い塾でも大丈夫？失敗しない選び方とおすすめの学習塾26選」では、コストパフォーマンスに優れた塾の見極め方を解説していますので、ぜひ参考にしてください。

学習効果を最大化する3つのコツ

オンライン学習で成果を上げるためには、以下の点が重要です。

1. 学習時間の固定化：毎日同じ時間に学習する習慣を作る
2. 進捗管理の見える化：学習記録をグラフ化して達成感を得る
3. 質問環境の確保：チャット機能や学校の先生を活用して疑問を解決

特に重要なのは、保護者の適切な関与です。完全に子どもに任せるのではなく、週1回程度の進捗確認と励ましの声かけを行うことで、学習継続率が大幅に向上します。

オンライン学習は塾代負担を根本的に解決する有力な選択肢の一つです。まずは無料体験から始めて、お子様との相性を確認してみてください。

まとめ｜塾代負担を減らしながら学習を続けるために

塾代がきついと感じたときは、まず「いくら・何に・どの時期に」かかっているのかを整理し、負担を減らせるポイントを見つけることが大切です。自治体の助成や支援制度を確認しつつ、受講科目の絞り込み、季節講習の取り方、オンライン学習や無料の学習支援なども組み合わせれば、学習の質を守りながら出費を抑えられます。

焦らず比較しつつも、いまの塾代と学習状況を親子で一度棚卸しして、今月中に「見直す項目」を1つ決めて動き出してみてください。無理な節約や我慢を続けるのではなく、家庭の状況に合った学び方を選び続けることが、結果的に塾代負担を抑える近道になります。

※本記事に掲載している情報は記事執筆時点のものです。料金・キャンペーンなどの最新情報は各教室にお問い合わせください。